矯正歯科専門,歯並び,歯列矯正,船橋市,市川市,下総中山,原木中山
費用について
Cost
費用について
| 種類 | 金額（税抜） | |
|---|---|---|
| 初診相談料 | 無料 | |
| 検査診断料 | 38,000円 | |
| 子供の矯正治療 （早期治療） |
早期治療 | 300,000円 ～ 350,000円 |
| 管理料 | 3,000円 | |
| 大人の矯正治療 （本格矯正） |
表側 | |
| メタル | 625,000円 ～ 675,000円 | |
| クリア | 650,000円 ～ 700,000円 | |
| 管理料 | 3,000円 ～ 5,000円 | |
| 裏側 | ||
| ハーフ | 800,000円 ～ | |
| フル | 1,000,000円 ～ | |
| 管理料 | 5,000円 ～ 7,500円 | |
| 見えない矯正 | ||
| マウスピース | 800,000円 ～ 900,000円 | |
| 管理料 | 3,000円 | |
| 保定 （メインテナンス） |
管理料 | 3,000円 |
＜税抜き＞
∗ 治療費は、開始する時期、症例の難易度、各種割引によって決定します。
∗ 治療開始1回目に唾液検査を実施致しますが、治療費に含まれます。
∗ 早期治療費には、成長や治療の効果に伴って装置を変更しますが、使用する全ての装置代が含まれております。
本格治療費には、ワイヤー装置の他、治療後の保定装置（リテーナー）も含まれます。
∗ 管理料には、処置・説明・クリーニング等にかかる料金が全て含まれます。
∗ 子供の矯正治療から大人の矯正治療へ移行される方は差額分になります。
転院について
当院から転居により転院希望の方
治療の期間および進行程度から、治療費を返金致します。
また、転居先を伺い、できる限り医院先を紹介いたします。
当院へ転院を希望される方
転居などにより、当院で治療の継続をご希望の方は、ご連絡ください。
紹介状や初診時の資料（写真やレントゲン、模型など）、治療費の支払い状況の分かる書類などをお持ちの場合、お持ちください。
割引について
家族割引
ご家族で治療される場合、2人目以降から50,000円
（早期治療からの場合、治療ごとに25,000円）の割引が受けられます。
お支払いについて
お支払方法について
支払方法は窓口、銀行振込、クレジットカード、デンタルローンからお選びいただけます。
銀行振込による振込手数料は医院で負担いたします。
支払回数は一括、または分割が可能です。
分割による手数料は、一切かかりません。
対応クレジットカード
各種のクレジットカードに対応しております。
当院では2パターンのお支払制度があります
当院は、従来制度(管理料別)を基本としていますが、総額固定制度（管理料前納）をご希望の方はお選びいただけます。
従来制度（管理料別）
治療費と毎回の管理料を別にした従来の制度です。
初期費用をなるべく抑えたい方、お子さんの治療に対するモチベーションを維持させたい方や、お子様に治療は無料ではないことを意識付けたい方におすすめの制度です。
総額固定制度（管理料前納）
治療費と管理料の合計（治療期間）を予め設定する制度です。
毎月の管理料を払わなくて良いので、お子さんにお金を持たせて、医院に行かせるのが心配な親御様に人気の制度です。
∗総額固定制度には、治療期間による返金や追加支払はございません。
治療費の目安
子供の矯正治療（早期治療）の場合
例：3年生～6年生（2か月に1回の通院で24回治療した場合）
| 初診料 | 無料 |
|---|---|
| 早期治療 | 325,000円 |
| 処置料 | 72,000円(3,000円×24回) |
| 総額 | 397,000円 |
＜税抜き＞
子供の矯正治療（早期治療）から大人の矯正治療（本格矯正）へ移行の場合
本格治療費より早期治療費（処置料を除く）引いた額
| 再検査診断料 | 無料 |
|---|---|
| 本格矯正 (差額※) |
675,000円-325,000円 =350,000円 |
| 処置料 | 120,000円（5,000円×24カ月） |
| 総額 | 470,000円 |
＜税抜き＞
大人の矯正治療（本格矯正）の場合
| 初診料 | 無料 |
|---|---|
| 本格矯正 | 675,000円 |
| 処置料 | 120,000円（5,000円×24カ月） |
| 総額 | 795,000円 |
＜税抜き＞
医療費控除
医療費控除とは
医療費控除とは、患者様ご自身や家族の方が、一定以上の医療費を支払った場合、確定申告を行うことで金額の所得控除を受けることができる制度です。
医療費控除の対象となる医療費の要件
１．納税者が、自分自身又は自分と生計を一にする配偶者やその他の親族のために支払った医療費であること。
２．その年の1月1日から12月31日までに支払った医療費であること。
医療費控除の対象となる金額
所得により計算方法が異なります。医療費控除金額の上限は200万円となります
その年の所得の合計が200万円以上の方
実際に支払った医療費の合計額 － 保険金などで補てんされる金額 － 10万円
その年の所得の合計が200万円未満の方
実際に支払った医療費の合計額 － 保険金などで補てんされる金額 － 総所得金額等の5％
医療費控除の申請に必要な書類
医療費控除の対象となる医療費などを支払ったことが証明できる領収書
申告する際のご注意
医療費の領収書は、税務署職員への提示または、確定申告書に添付する必要があります。
源泉徴収税額があり、還付を受けようとする方は、源泉徴収票の原本が必要となります。
還付金がある場合は、申告者名義の口座番号等の情報や印鑑も必要となります。
医療費控除の申請を行う場所
お住まいの住所地を管轄する税務署で確定申告を行ってください。
